条文
第五百五条（相殺の要件等）
二人が互いに同種の目的を有する債務を負担する場合において、双方の債務が弁済期にあるときは、各債務者は、その対当額について相殺によってその債務を免れることができる。ただし、債務の性質がこれを許さないときは、この限りでない。
２ 前項の規定にかかわらず、当事者が相殺を禁止し、又は制限する旨の意思表示をした場合には、その意思表示は、第三者がこれを知り、又は重大な過失によって知らなかったときに限り、その第三者に対抗することができる。
わかりやすく
二人が同じ種類の債務を持っていて、さらにお互いの債務の支払い時期がきている時は、同額を相殺することで債務を消滅することができる。ただし、債務の性質が、馴染まない場合は、相殺できない。
２ これにかかわらず、当事者同士が相殺しないことを表明していた場合は、その表明は、第三者がこのことを知っている（または落ち度があって知らなかった）時のみ、第三者に対して有効である。
解説
「同種の目的を有する債務」に最も多いのは金銭債務です。
「相殺」に関しては原則となる重要な条文です。